Google社のパートナーでもある日本の提携会社の社長から聞いたんだけど、アメリカの最先端企業であるGoogleが開発したウェブサイトの解析ツール(GA)や広告管理ツールなど数多くの製品を日本人は想定もしていなかったようなマニアックな使い方をしてアメリカ人たちの目からたくさんのウロコを落とすらしい。 これはGoogleに限らず、世界的に先端製品を開発する企業が 「日本人たちがどう使うか見よう」 と注目し、その製品改良や戦略に役立てているようだ。 「日本人は数学やプログラミング能力は低いが、オタク力は高い」 と某GAFAM企業の経営陣はハッキリと言っていたらしい。 「マニアック」「ヲタク」 この辺は日本人が持つ世界レベルのクリエイティビティなのかも知れない。 そして今、Open AIが、日本人がChatGPTをどう使うのか、全神経を集中して注目している。 昨日、カミさんがChatGPTに 「みずほダイレクトのアプリは外国の電話番号でも登録できますか？」 と訊いていた。 日本のおばちゃん辺りが電卓代わりに使い始めると、一気に技術は進歩するかも知れない。
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今朝のニュースで個人情報保護法の観点からフランス当局がGoogleとFacebook(メタ)に対し 「ウェブサイトの閲覧履歴の利用を拒否しにくいようにしていた」 として制裁金を合わせて270億円支い払うよう命じた、と報じていた。ドイツ政府の当局は、違反する行為がないかグーグルを本格的に調査していることを発表したし、先月はイタリアの当局がアマゾンにおよそ1470億円の制裁金を科した。 恐ろしい金額だ。 数年前から世界的に個人情報保護法の規制は強まり始め、違反の取り締まりは厳しくなっている。これらのケースは、「見せしめ」だ。これから一般企業の取り締まりを始めますよ、という。 現状ではほとんどの企業のウェブサイト内の記載表現やアクセスデータの取り扱いでその国の個人情報保護法に違反している。会社のウェブサイトを調査すると、データを外部のパーティーとやり取りするようなコードやタグが埋め込まれているケースがほとんどで、それが保護法違反になるリスクを孕んでいたりもする。 そのため今、多くの会社がこの対応を始めた。「知りませんでした」で1470億円とまではいかないまでも、この景気の厳しい時に数億円〜数十億円の制裁金は経営へのインパクトが大きいし、何より顧客や取引先など社会的な信用を大きく毀損するからだ。 こういうところも経営者がデジタル弱者だともう会社はどうにもならない時代になった。
姓名判断、姓名占い、というのを聞いたときに「同姓同名の人は同じ運命かい」って突っ込んだ人は多いだろう。 そもそもオイラの「山森淳」という同姓同名はそんなにいないからググればどんな人でどんな人生か垣間見れるかも知れない。と調べてみたら、 北海道の神恵内(かもえない)村という日本海に面した小さな村の消防団の班長として30年勤続表彰を受けていた。なんかこの地道さ、人の役に立つという人生はおよそオイラのそれとはかけ離れている。姓名によって人生が変わるということはないのだ。 と思いながらFacebookで「山森淳」で検索してみると というおどけた山森淳を発見し、「うーん、あながち・・・」と自分の前言撤回せざるを得ない、と揺らぐのであった。(しかも「いいね👍」の数１２ってスベってるし・・)